九州大学 博士課程教育リーディングプログラム


GAコース生の1日

・8:00起床。今日は1限がないのでややのんびり。
・朝食後、自転車で大学へ。
・9:00研究室に到着。研究ノートを開いて今日の予定を確認。
・メールチェック。企業メンターからインターンシップについての連絡が来ていたので、返事を書く。
・9:30実験室で昨日の実験結果を確認、サンプルを評価装置にセットして自動運転。今日の実験準備。
・10:30今日の2限は文系科目。マクロ経済学の基礎を学ぶ。
・12:00昼食。インドネシアとマレーシアからの学生を交えて。
・13:00実験に戻る。評価結果を研究メンターの先生とともに検討。新たな課題が見つかったので、解決策を探るべく文献調査。
・14:50 今日の4限は実践英語。90分みっちり英語だけの世界。
・17:00 またまた実験に戻る。明日のための予備実験を行う。待ち時間に、先日の海外短期実習についてレポートの仕上げ。
・20:00 満足のいく予備実験ができたので、今日は片づけて帰宅。実験などの進み具合や人によって、深夜に及ぶ場合もあるが、それはそれで意外に楽しい。

経済的支援

手厚い経済的支援

九州大学が行っている次のような経済支援とGA奨励金は同時に受給可能です。受給要件、応募資格等は、九州大学のHPを参照ください。
▽入学料の免除
▽授業料の免除(全期免除、前期または後期分の免除)
▽博士課程教育リーディングプログラム学生に対する授業料援助制度(年額10万円)
(※通常の修士・博士課程の学生は受けられない制度です)
▽博士後期課程奨学金(年額50万円、返還不要)応募資格:特に優秀な博士後期課程1年次生(一貫制博士課程は3年次生)

GAでの財政的援助の具体例

GA奨励金 月額180,000円(平成25年度実績)
現在までにほぼ全員のコース生(39人中37人、あと2名は外国政府奨学金等)が本奨励金を受給しています。ただし、学生支援機構奨学金など他(九州大学以外)からの補助金を受けている場合は、GA奨励金を支給不可となります。
この支給率の高さは、GAコース生が学府入学を超えるレベルの試験により選抜された学生であり、支給に応じた(あるいはそれ以上の)教育効果が期待できる対象である表れと言えます。

入コース後、いつからどれだけの援助が受けられるのか

入コースした月から、月額180,000円のGA奨励金を受けられます。その他、旅費等で20万円を超える援助の実績があります(海外短期実習の旅費等含む)。

実質援助月額(実績)(=(援助額−学費)/12カ月)

学費を除いた援助月額は、以下のようになります。
((180,000円×12)−535,800円)/12 = 135,350円(一か月あたり、平成25年度実績)

平成28年度入コース希望の皆様

文部科学省・博士課程リーディングプログラムの一つとして採択された「グリーンアジア国際戦略プログラム」は、実施期間7年間の計画の下、2012年度に開始されました。文部科学省からグリーンアジアへの資金援助は2018年度(〜2019年3月)までの予定となっており、このため、2016年度10月(平成28年度)に入コースする学/生については、前半の2.5年間しかグリーンアジアからの資金的援助が受けられません(※ただし優秀な学生の一部については、残りのコース期間中に追加支援が受けられる可能性があります)。これを踏まえ、当該対象の学生については、コース後半に勉学・研究に専念できるよう、下記に示すような奨学金等について各自で検討するよう強く推奨します。
(ただし、コース前半時期に他組織からの奨学金等受給が発生した場合、その時点でグリーンアジアからの奨励金受給は不可となります。九州大学内の他の奨励金等とグリーンアジア奨励金の同時受給についてはその限りではありませんので、GA事務局にお問合せ下さい)
●日本学術振興会(JSPS) 特別研究員(DC1、DC2)
●日本学生支援機構(JASSO) 奨学金、Etc.


博士課程修了後のキャリアパス

5年一貫のGAプログラムは現在2年目でキャリアパスの例がないため、総合理工学府や他のプログラム(九州大学グローバルCOEプログラム「新炭素資源学コース」など)を例に博士課程修了後のキャリアパスを示します。

就職先の具体例

博士の採用枠がある企業…古河電気、東芝、トヨタ、JX、デンソーなど

キャリアパスの例
これまでに、博士課程修了後に企業インターンシップ先(新日本製鐵梶ヲ)に就職した実例があります。(※現在の新日鐵住金株式会社)

民間企業への就職率

総理工学府では、博士課程修了者の半数以上が民間企業へ就職しています。
年度 博士課程修了者数
(総理工学府)
民間企業へ就職した人数(率)
平成23年 48人 27人(56.3%)
平成22年 35人 20人(57.1%)
平成21年 40人
27人(67.5%)

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